ドーピング防止法施行！国内反ドーピングで新組織！古賀淳也選手が不服申し立て！

□2018.11.15

残念なことですが、リオ五輪代表・古賀淳也選手が、FINA(国際水泳連盟)から、4年間の出場停止処分が下されました。
東京2020に向けて、国内整備が急がれる中、2018.10.1、国内初の法律・ドーピング防止法が施行されたことを受け、各種競技団体から独立した新組織「日本スポーツフェアネス推進機構」が設立されることになりました。

目次
古賀淳也選手が不服申し立て
ドーピング防止法施行
国内反ドーピングで新組織

古賀淳也選手が不服申し立て

リオ五輪代表・古賀淳也選手は、2018.3に行われた世界反ドーピング機関（WADA）によるドーピング検査で、禁止成分が検出されました。

FINAの公聴会で、古賀淳也選手は、禁止薬物は服用したサプリメントに混入していた可能性が高く、意図的ではないと主張しましたが認められませんでした。

古賀淳也選手は、到底承服できるものではないとして、スポーツ仲裁裁判所に（CAS）に不服申し立てを行ったようです。

ドーピング防止法施行

2018.10.1、国内初の法律・ドーピング防止法が施行されたことを受け、スポーツ庁・鈴木大地長官は、まだまだわきの甘い選手もいると違法性を強く訴えています。

競泳界からドーピング違反がでたことは、競泳界出身の鈴木大地長官にとっても、非常に残念なことだったと思います。

国内反ドーピングで新組織

これまで国内では、各競技団体が、費用負担が可能な範囲で検査を行っていた経緯があり、十分な検査が実施できないケースもありました。

世界反ドーピング機関（WADA）から、日本は五輪のホスト国として是正を求められていました。

東京2020に向けて、国内の反ドーピング体制を国際基準にあわせるため、各競技団体から独立して検査方針を立案する新組織「日本スポーツフェアネス推進機構」が設立されることになりました。

ロシアのような国ぐるみ、組織ぐるみのドーピング違反は論外ですが、ドーピング違反と問われないよう、各選手個人も、体調管理に万全の注意を払う意識が必要です。

長年にわたり積み上げてきた努力が、一瞬に水泡に帰してしまっては何にもなりません。

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